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投資信託を購入するとさまざまな手数料がかかります。
あなたの購入している投資信託にどれくらいの手数料を支払っているか把握していますか？
同じような利益（運用益）を出す投資信託でも手数料の違いで手元にのこる利益が全然違うということもよくあります。
しかも、投資初心者が販売会社に勧められて買ったら実は手数料で利益がマイナスに・・・なんてことも現実に起きえます。
あなたは投資信託の手数料を納得して払っていますか？
この記事では
この記事を
- 投資信託にかかる手数料をすべて知りたい人【第１章から】
- 投資信託選ぶ際に着目すべき手数料を手っ取り早く知りたい人【第２章から】
読む人の目的に合わせて分けています。
目的に合わせて読み飛ばしてもわかるようにしていますので上記リンクをどうぞご活用ください。
「投資信託」と「ファンド」のちがいは
ネットを検索すると、投資信託のことを「ファンド」といったり「金融商品」といったりさまざま言い方が異なりますが、同じ意味でとらえて構わないと思います。
厳密には「ファンド」は「多数の投資家から集められた資金をまとめ、収益をあげて還元する仕組み」であり、投資信託もその一つになります。また、投資信託は販売される金融商品の一つだというイメージを持っていただけるとしっくりくると思います。
この図から実際に投資信託として販売するためにはさまざまな関係者がいて、それぞれに手数料が発生しているイメージが持てるとおもいます。
※図の手数料の絵は実際の手数料が発生するポイントではなくあくまでもイメージとしてとらえてください
投資信託は最大７つの手数料がかかっている
投資信託とは、
資産を（投資のプロに）信じて託す
という意味合いで、さまざまな人や組織（運用会社や販売会社）にお金を託し自分の代わりに投資で利益を上げてもらいます。
利益を上げる見返りに最大７つの手数料があり、それぞれ支払うタイミングも異なります。
また、投資信託の種類やかかわる組織によっても手数料の負担額や割合が異なるため、
自分が選んだ投資信託にどのような手数料が必要になるのか
を把握することは、得られる利益にも影響するため理解しておいて損はないです。
たとえば、長期投資したい投資信託が毎日高額な手数料が必要だったり、頻繁に売り買いをしたいのに販売時の手数料が高額だったりすれば、投資している意味が薄れてしまいます。
ここからは７つの手数料を順に解説していきます。
投資信託によっては
口座開設料・管理料【開設時】
証券口座を開設するときの手数料【口座開設料】
証券口座を維持管理するための手数料【口座管理料】
以前は、証券会社に証券口座をつくるにも「口座開設料」がかかり、開設後の維持管理のためにも「口座管理料」がかかりました。
しかしネット証券の登場とともに、今ではほとんどの証券会社が無料となっていますので気軽に口座開設できます。
ただし、一部の金融機関ではまだ料金がかかるところや株式利用の場合は有償と条件があるところもあります。
ひとつの証券会社ですべてを管理したい場合は、今後必要となりそうなサービスも含めて慎重に検討してみてください。
とくにNISA口座は１口座が原則なので、別の金融機関を利用したい場合は金融機関の変更が必要になります。その場合は若干の時間と手間がかかるのでお気を付けください。
販売手数料（購入時手数料）【購入時】
販売手数料は
投資信託を 購入する際 に支払う手数料
です。
手数料の金額は購入時の申込み金額に対して割合計算されます。
| 項目 | 項目の説明 | 補足 |
|---|---|---|
| 支払うタイミング | 購入時 | 申込金額から差し引かれる |
| 選ぶ際の目安 | 0% ～ 1% 程度 | 人気の 3% 台のアクティブファンドもあるため、運用成績とほかの手数料も鑑みて選択することをお勧めする |
| 金額計算方法 | 購入（申込）金額の数％ | |
| 費用についての詳細 | - 手数料には消費税がかかる | 販売時手数料が 3% で 100 万円申込した場合は 1,000,000 円 × 3% × 110 % = 33,000 円 が手数料 投資信託で購入できるのは 967,000 円分となる |
| 備考 | - 金融商品にいよっては販売手数料がかからないノーロードファンドもある - SBI証券などは、取り扱いファンドすべてを販売手数料無料にしている | 証券会社によっては「購入時手数料」「申込手数料」とも呼ばれる |
実際に投資信託を購入する金額には注意が必要です
投資信託の購入できる金額は申込み額から手数料を引かれた額
つまり、申込時に支払った金額で購入できません。
手数料のなかでも比較的高額ですので必ず確認してください。
最近は、ノーロード（手数料無料）の投資信託や手数料無料の証券会社もあります。
運用管理費用（信託報酬）【運用時】
運用管理費用は
対象の投資信託を 保有している間、保有額に応じて毎日支払う 手数料
です。
つまり、持っているだけで手数料を支払うことになります。
支払いは 預けているお金（信託財産）から差し引かれていくので、支払の手続きを別途行う必要はありません。
| 項目 | 項目の説明 | 補足 |
|---|---|---|
| 支払うタイミング | 保有している間毎日 | 信託財産（保有額）から差し引かれる |
| 選ぶ際の目安 | 0.06% ～ 1% 程度 | 長期保有する場合はできるだけ低いものを選ぶ |
| 金額計算方法 | 信託財産（保有額）× 数％ × 消費税 ÷ 365 = 1日の手数料額 | |
| 費用についての詳細 | - 手数料には消費税がかかる | 運用管理手数料 3 % の投資信託を100万円保有していた場合は 1,000,000 円 × 3% ÷ 365 × 消費税 = 約90 円 が手数料として信託財産から支払われる |
| 備考 | - 投資家は運用会社に投資・運用を委託し、その報酬として運用管理費用を支払います。 | 証券会社によっては「信託報酬」とも呼ばれる |
支払われるタイミングは、投資信託によって異なりますが、はじめの6か月か期末または投資を終了したタイミングで支払われることが多いです。
運用管理費用（信託報酬）の計算は
です。
こちらも目論見書に記載されています。
運用管理は、運用者（委託会社）・販売会社（販売会社）・財産保管会社（受託会社）に分かれて行っていることが多いので、それぞれの会社の費用を合算した金額が運用管理費用として表記されることが多いです。
また運用実績によって割合の加減がされることがあります。
運用管理費用は信託報酬とも呼ばれ、運用している会社への報酬です。
長期的に運用するなら、運用管理費用は高い商品は避けることをおすすめします。
監査報酬【運用時】
監査報酬は
対象の投資信託を 保有している間支払う 手数料
です。
投資信託は、会計・経理上法令に遵守しているか評価するために公認会計士または監査法人に監査してもらう必要があります。
その監査費用を投資家に請求し、それを監査報酬と呼んでいます。
投資信託ごとに請求方法が異なります。
監査報酬もいくつかの手数料の一つとしてまとめて要求している投資信託が多いため、購入時にその内訳がわからないことが多いです。
目論見書に記載されていますが。
監査報酬だけの手数料金額の表記がされている商品は稀で、その他費用として説明されていることが多いです。
売買委託手数料【運用時】
売買委託手数料は
運用会社が投資信託が資産運用するうえで発生する手数料を投資家が間接的に負担するもの
です。
つまりは、運用会社が投資信託の利益最大化のために、株式や債券を入れ替えるときに発生する手数料を投資家たちが負担するため、頻度や金額の大きさによって変わります。
売買委託手数料は、投資信託の内部で投資している構成（ポートフォリオ）に、株や債券を組み入れているものにかかります。
なので、事前にどれくらいの手数料がかかるかわからないですが、運用報告書で確認することができます。
頻繁に組み入れ資産を変更している投資信託ほど高額になりますが
ただし、ほかの手数料に比べて少額なためそれほど気にする必要はありません。「その他手数料」として明記する投資信託もあります。
解約手数料【売却時】
解約手数料は
対象の投資信託を 解約する際にかかる 手数料
です。
ほとんどの投資信託では解約手数料はかかりませんが、一部の商品では解約手数料がかかります。
また、次に説明する「信託財産留保額」とは異なり、販売会社に手数料として直接徴収され、消費税も課税されます。
目論見書を事前に確認することをおすすめします。
信託財産留保額【売却時】
信託財産留保額とは
対象の投資信託を 換金・解約する際にかかる ペナルティーのようなもの（非課税）
です。
投資信託を解約する場合、運用会社は投資信託を構成する資産の一部を売却して、あなたにお金を支払います。
その売却の際に発生する手数料は、解約する人が負うという趣旨のものです。
つまり解約せず保有し続けるひとへ迷惑が掛からないようにするペナルティーのような費用で厳密には手数料ではないため非課税となります。
換金（解約）時の投資信託の基準額に対し、0.1〜0.5％が換金(解約)代金から差し引かれる形で徴収されるのが一般的です。
| 項目 | 項目の説明 | 補足 |
|---|---|---|
| 支払うタイミング | 解約時 | 売却金額から差し引かれる |
| 選ぶ際の目安 | 0% ～ 0.2% 程度 | 無料の投資信託も増えてきたため無料のものを探してみることをおすすめする |
| 金額計算方法 | 売却時の基準価格の数％ | |
| 費用についての詳細 | - 手数料ではないため消費税はかからない | 信託財産留保額が 0.2% で売却時基準価格が 20,000 円の投資信託を100口売却する場合は 20,000 円 × 0.2% = 400 円（小数点以下切り捨て） を基準価格 20,000円から引いた 19,600 円を基準価格で口数計算をします。 |
| 備考 |
信託財産留保額は
で計算されます。
そして、売却時は基準価格から信託財産留保額を差し引いた金額に売却口数をかけることで、売却金額が決定します。
まずは、信託再残留保額の計算もととなる基準価格（価格決定のタイミングは商品によってことなる）は、投資信託 1口または 1万口あたりの価格となり投資信託自体の価値に相当するためかなり目立つところに表示されます。
そして、信託財産留保額は目論見書に記載されています。
Ａコース／Ｂコース（販売：SBI証券）
７つの手数料の流れ
ここまで７つの手数料を解説しました。
最後に投資信託にかかわるお金の流れを図で表現しました。
どこにどれくらいの手数料が発生しているのか把握してほかの投資信託と比較するだけでも、手数料が妥当なのか自分で判断できるようになります。
投資信託選びで気をつけるべき手数料は３つ
すべての手数料を見ましたが
投資信託を選ぶ際に確認すべき手数料は３つになります。
投資信託の購入時に確認したい手数料
- 投資購入金額に対し割合でかかる「販売手数料」
- 投資した金額に対し割合で毎日かかる「運用管理費用」
- 投資信託を売却・解約時にかかる「信託財産留保額」や「解約手数料」
これらは、運用利益に大きなインパクトを与えるのと投資信託ごとに比較しやすいものになります。
ただしやみくもにすべて比較して選ぶわけではなく、投資のタイプごとに選ぶ基準を考えてみてもいいのではないでしょうか。
それ以外の手数料は商品の運用状況によって左右されるため、運用会社から提示されていない場合が多く比較できないのと前述の３つに比べ金額が低いこともあります。
長期で保有する場合は「運用管理費用」に気を付ける
運用管理費は日々コストがかかるので、長期運用する場合は運用管理費用が低いものを選ぶべきです。
一般的には年率 0.50% ～ 2.00% 程度が多いですが運用成績に関係なく発生しますので、よほどお気に入りの金融商品でない限り高くても1 % 前半台に抑えたものをおすすめします。 目標は 0.20 % 台です。
比較的に運用管理費用が抑えられるのはインデックスファンドが多いです。
最近は運用成績が非常に高いインデックスファンドもさまざま出てきており、運用管理費用も 0.1% を切るものも珍しくないです。
短期で売買する場合は「販売手数料」と「信託財産留保額」や「解約手数料」に気をつける
比較的短期でなんども売買をするのであれば、売買にかかる手数料がかからないようなものを選ぶべきです。
NISAではじめて投資信託を始めた方からすると、短期で投資をするなら株式だというイメージがあるかと思いますが、短期で利益を出すためアクティブファンドを選ぶという人もおります。
ただし、アクティブファンドはインデックスファンドに比べ各種手数料が高い傾向にありますが、最近は販売手数料がないノーロードの商品や解約時のコストも低い金融商品も増えてきているので、運用成績をみて選択するのもいいと思います。
「アクティブファンド」と「インデックスファンド」を手数料の観点でざっくり説明
投資信託の運用は、ファンドマネージャーと呼ばれる金融のプロが行います。
つまりはこのプロが投資家から預かったお金を投資信託の設計に合わせて株や債券などの売り買いをし利益を上げていきます。
最大限の利益を上げるために、ファンドマネージャーが必至になって個別銘柄の調査分析をし高い利益あげる投資信託を「アクティブファンド」と呼びます。
一方で、個別銘柄の調査分析を行わず株価指数（インデックス）などに連動した値動きに合わせた運用をおこなう投資信託を「インデックスファンド」と呼びます。
ここからわかるように、ファンドマネージャが必死になって調査分析した分のコストがアクティブファンドの手数料として徴収されています。
手数料を抑えるためには
ここまでで手数料の種類と、運用方針に従って注目すべき手数料について説明しました。
ここからは実際に手数料を抑える方法を２つご紹介します。
手数料無料の販売会社を選ぶ
通常、金融商品（投資信託）ごとに手数料が決まっていますが、証券会社によっては利用者負担を減らすためにも無料にしているところがあります。
主に無料となるものは
- 口座開設料
- 口座管理料
- 販売手数料（購入時手数料）
現時点の主要 10 社の状況はこちらになります。
| 証券会社 | 口座開設料 | 口座管理料 | 販売手数料 | |
|---|---|---|---|---|
| SBI証券 | 無料 | 無料 | 2,668 銘柄すべて 無料 | 口座開設 |
| 楽天証券 | 無料 | 無料 | 2,634 銘柄すべて 無料 | 口座開設 |
| 野村證券 | 無料 | 無料 | 1,201 銘柄 投資信託銘柄による | 口座開設 |
| 野村ネット＆コール | 無料 | 無料 | 1,201 銘柄 投資信託銘柄による | 口座開設 |
| SMBC日興証券 | 無料 | 無料 | 1,082 銘柄 投資信託銘柄による | 口座開設 |
| 大和証券 | 無料 | 無料 ※1 | 614 銘柄 投資信託銘柄による | 口座開設 |
| マネックス証券 | 無料 | 無料 | 1,368 銘柄すべて 無料 | 口座開設 |
| みずほ証券 | 無料 | 無料 | 131 銘柄 投資信託銘柄による | 口座開設 |
| auカブコム証券 | 無料 | 無料 | 1,651 銘柄すべて 無料 | 口座開設 |
| 松井証券 | 無料 | 無料 | 1,695 銘柄すべて 無料 | 口座開設 |
※1. 証券口座は無料だが株式と外国証券には費用は掛かる（参考）
手数料を比較して投資信託を選ぶ
主要な投資信託の手数料を比較してみました。
インデックスファンド
インデックスファンドはそのファンドの特徴上手数料が低く抑えられています。
販売手数料や信託財産留保額などは無料が当たり前になってきました。
こうなると商品の特徴以外では運用成績や純資産に加えて、「運用管理費用」が比較のポイントではないでしょうか。
| 商品名 | 分類 | 販売手数料 | 運用管理費用（年率） | 信託財産留保額/解約手数料 | 純資産 | 運用成績（1年/3年/5年） | 取り扱い販売会社 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| SBI・バンガード・S＆P500インデックス・ファンド | 米国株式・為替ヘッジなし | なし | 0.0938% | なし | 10,459億円 | 23.75% / 26.10% / - | SBI証券 | 新NISA対応 |
| eMAXIS Slim米国株式（S＆P500） | 米国株式・為替ヘッジなし | なし | 0.09372％ | なし | 24,506億円 | 17.29% / 23.79% / 16.60% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| 楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド | 米国株式・為替ヘッジなし | なし | 0.192％ | なし | 135億円 | 10.71% / 23.45% / 12.80% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| 三井住友･DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド | 日本株式 | なし | 0.176% | なし | 984億円 | 18.71% / 15.42% / 7.75% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| SBI・全世界株式インデックス・ファンド | 先進国株式（米国株58%）・為替ヘッジなし | なし | 0.1102% | なし | 1,291億円 | 20.92% / 22.20% / 13.36% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| ニッセイ外国株式インデックスファンド | 先進国株式（広域）・為替ヘッジなし | なし | 0.09889％ | なし | 5,492億円 | 18.09% / 21.99% / 14.52% | SBI証券 | 新NISA対応 |
新NISA対応有無は投資信託協会の対象商品リストから判断
0.1% 前後での差になりますが、投資額が大きければその差も大きくなります。
アクティブファンド
投資をはじめて間もない方は、インデックスファンドの成績のよさにアクティブファンドを敬遠するかたも多いのではないでしょうか。
ただ、インデックスファンドはあくまでも長期投資を前提とした商品設計となっているため、短期で利益を出すには不向きな傾向があります。
2024年の新型NISAが開始されるなか、非課税制度を利用してハイリスク・ハイリターンの投資信託を選びたいかたも多いのではないでしょうか。
その場合においても、ファンドの成績をみて株式購入のように基準単価の下がったタイミングで購入し保持していきたいのではないでしょうか。
そういった意味でも、手数料が低いのは助かります。
| 商品名 | 分類 | 販売手数料 | 運用管理費用（年率） | 信託財産留保額/解約手数料 | 純資産 | 運用成績（1年/3年/5年） | 取り扱い販売会社 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型） | 先進国株式（広域）・為替ヘッジなし | 3.30 % | 1.903% | 0.30 % | 7185.97億円 | 24.46% / 23.87% / 9.87% | SBI証券 | |
| アライアンス－アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Ｂコース為替ヘッジなし | 国際株式・為替ヘッジなし | なし | 1.727％ | なし | 8,153.92億円 | 17.29% / 23.79% / 16.60% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| 三菱ＵＦＪ国際－日経平均高配当利回り株ファンド | 国内大型バリュー | なし | 0.693％ | なし | 146.85億円 | 38.85% / 28.17% / | SBI証券 | 新NISA対応 |
| ＢＮＹメロン－米国製造業株式ファンド | 国際株式・為替ヘッジなし | なし | 1.87% | 0.30 % | 81.75億円 | 30.00% / 29.37% / 20.83% | SBI証券 | 新NISA対応 |
| 三井住友ＤＳ－グローバルＡＩファンド | 国際株式・為替ヘッジなし | なし | 1.925% | なし | 4,140.85億円 | 28.74% / 20.82% / 18.84% | SBI証券 | |
| 三井住友ＤＳ－日本株アルファ・カルテット（毎月分配型） | 国内大型ブレンド | なし | 1.9225％ | 0.30 % | 404.02億円 | 39.58% / 39.24% / 11.86% | SBI証券 |
新NISA対応有無は投資信託協会の対象商品リストから判断
運用成績が非常に高い投資信託を例にまとめてみましたが、その中でも手数料のばらつきがあります。
ただ、インデックスファンドの運用成績が高くてアクティブファンドなみの手数料のファンドもいくつかありますので、さまざまな投資信託を調べてみるのも面白いかもしれません。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
投資信託は近年NISAの注目とともに利用者が急激に増えています。
しかし
投資初心者に対し運用成績のみ説明し手数料についてしっかりと説明しない金融の専門家
もいて社会問題にもなっています。
投資を活用して利益を得るためには、税金や手数料を理解したうえで自ら選択するほうが有利に進めることができます。
ぜひ今回の記事がみなさまの投資信託の商品見直しにつながれば幸いです。
- 投資信託の手数料は、口座開設を含めると購入時・運用時・売却時それぞれ手数料が最大7つ存在する
- 投資信託を選ぶ際は、販売手数料・運用管理費用・信託財産留保額または解約手数料をチェックする
- 長期運用するのであれば運用管理費用、短期運用であれば販売手数料や信託財産留保額または解約手数料を確認する
最後にもう一度確認
また、まだNISAをはじめていない方は
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